プログラミング教育に向けた学校側の対応はどうなっている？

2020年からプログラミング教育が必修化になります。

小学校や中学校で、プログラミングの授業が始まるにあたって、学校側も準備を進めています。

でも、今までの教科と違って、プログラミングは新しい分野なので、学校の対応がきちんとされるのか少し不安ですよね。

特に、小学校は、一人の先生が様々な教科を教えているので、プログラミングに関しても教えていかなければなりません。

それでは、プログラミング教育を導入するために、学校側ではどのような対応が必要かを見ていきましょう。

学校側で対応が必要なこととは？

これらの項目を詳しく見ていきます！

プログラミング教育は、新しい分野の教育となります。

そのため、先生たちもプログラミング教育の目的を正しく理解して、授業を行っていく必要があります。

誤解されやすいですが、プログラミング教育の目的は、「プログラミングのスキルを上げること」ではありません。

目的は、「プログラミング的思考を育てる」ことです。

プログラミングスキル上げること
⇒プログラミング言語を学習して、習得していくこと

プログラミング的思考を育てること
⇒プログラミングなどに必要な論理的な思考力を伸ばしていくこと

先生たち全員が、プログラミング自体が目的ではなく、プログラミングによって論理的な考え方を育てることが必要と理解していくことが求められます。

先生たちも実習等を通じて、プログラミングを経験していくことで、そのことを理解し、着々と準備をしているでしょう。

プログラミング教育は、「国語」や「算数」といった教科のように「プログラミング」という教科ができるわけではありません。

既存の教科の中で、プログラミングをする時間が組み込まれていきます。

例えば、算数の時間の中で、プログラミングを使って図形などを作図するような授業が行われます。

そうすると、小学校の先生の場合は、今までの授業にくわえて、プログラミング指導を取り入れていく必要があります。

そんな状況だと先生たちがプログラミングを教えていけるか不安にならない？

そのために、「モデル授業」を考える取り組みが各地で始まっています。

それらをうまく活用していくと良いでしょう。

モデル授業とは？
授業カリキュラムを考えるために、参考にするお手本授業のこと

また、モデル授業以外にも、「ICT支援員」という制度の活用も進められています。

ICT支援員とは、教員研修や校務の際に、教員と相談したり依頼を受けたりする、また学校からの要望も受けながら、ICT（IT機器等）の活用支援を行う人たちのことです。

やはり、プログラミングを実施するにあたっては、パソコンの設定や、プログラミングの専門的な知識が必要になる場合があります。

その際に、ICT支援員の力を借りることで、カリキュラムの作成に活かすことができるでしょう。

プログラミング授業で行うためには、生徒一人一人が利用できる数のパソコン（もしくはタブレット）が必須です。

そのために、学校で利用する人数を考えて、準備していくことが求められます。

では、現状はどうなっているのでしょうか？

平成29（2017）年8月の「学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議最終まとめ」の調査では、平成28（2016）年3月時点で、以下の実態になっています。

なお、平成25（2013）年の目標は、以下でした。

そのため、上記の有識者会議の最終まとめでは、「本来的には「1人1台専用」の学習者用コンピュータの整備が望ましい」としながら、

「各クラスで1日1授業分程度を目安とした学習者用コンピュータの活用が保障されるよう、3クラスに1クラス分程度の学習者用コンピュータの配置を想定することが適当である。」

と、目標を修正しています。

つまり、一人一台の台数を用意することが理想だが、授業時には一人一台使えるような台数（3人に1台程度）にするという目標になっています。

平成28年では、6.2人に1台のコンピュータが整備されているので、もう少し整備が必要な状況と言えるでしょう。

プログラミング教育導入に向けて、先生の人材面、パソコンなどの設備面で整備が進められていることが見えてきたと思います。

しかし、学校によって整備状況は異なるため、どの程度整備が進んでいるか、各校で注意深く見ていく必要があると思います。